水のコラム
2022.01.28
トイレのメンテナンス
トイレリフォームを成功させるために抑えておくべきポイントとは？
毎日使うトイレは快適な空間にしたいですよね。長年使ってきたトイレのリフォームを考える方も多いのではないでしょうか？便器を豊富な機能にグレードアップしたかったり、おしゃれな空間を演出したかったり、バリアフリーにしたかったり目的はさまざまかと思います。
本記事ではトイレリフォームでよくある失敗例や失敗しないための予防法、リフォームにかかる費用と補助金について解説します。
トイレリフォームでよくある失敗例
トイレは毎日使う場所だけに、リフォーム工事は慎重に行いたいものです。失敗はしたくないですよね。
トイレのリフォームでよくある失敗例は「年齢を重ねるとともに使いづらくなった」「便器が大きすぎた」「木材を使ってしまった」「コンセントがなかった」「マンションの管理規約に違反していた」などが挙げられます。
まず「年齢を重ねるとともに使いづらくなった」です。トイレの使い勝手は、年齢を重ねると不便に感じることも出てくるのではないでしょうか。
リフォームする際は先を見据えた工事をするべきです。現段階の希望だけを盛り込んだリフォームは後々不便に感じてしまうことでしょう。
そして「便器が大きすぎた」という失敗です。トイレに新しい便器を取りつけるには、トイレ室内の広さを考えなくてはいけません。
最近のトイレにはさまざまな機能が搭載されていて、便利になっています。しかしトイレのタイプによっては、サイズが大きすぎて便器回りのスペースが狭くなり、使いづらくなってしまうことがあります。
便器を選ぶ際は使い勝手も大事ですが、清潔を保つための掃除をしやすい広さが確保されることも忘れてはいけません。
次に「木材を使ってしまった」です。木材は見た目にも優しくあたたかい雰囲気が演出できるのでトイレに最適だと思う方もいるかもしれません。
しかし木材はおすすめできません。なぜなら、木材は尿から出るアンモニア臭やトイレ用洗剤が付着すると、腐食や変色をしてしまいやすいからです。
次は「コンセントがなかった」という失敗例です。機能が豊富な便座へと変えるためには、コンセントとアースが必要になります。しかし既存のトイレが古いとコンセントがない場合があります。コンセントがないトイレならコンセントの設置工事もしなければいけません。
また暖房便座、温水機能付き便座の消費電力にあったコンセントが付いているかも確認する必要があります。水圧も弱かったりすると、追加工事が必要です。
最後に「マンションの管理規約に違反していた」です。マンションに住んでいる場合、マンションの管理規約の確認が必要となります。確認せずにリフォームを依頼すると、知らぬうちに管理規約に違反することになりかねません。
トイレのリフォーム工事を行うときは、管理組合にリフォーム工事の内容が規約違反にならないか、必ず確認しましょう。トイレのリフォームは便座（タンク付きトイレ、タンクレストイレ、フローティング）の交換から床や壁の張替えや介護のためのバリアフリーなどさまざまです。覚えておきましょう。
トイレリフォームの失敗を防ぐためには？
折角のリフォームなので、後悔はないようにしたいですよね。トイレリフォームの失敗を防ぐには、トイレリフォームのポイントを知っておく必要があります。
リフォームする箇所は「便座」「手洗い場所」「照明」「収納」「ドア」「床」「壁」が挙げられます。
まず「便座」ですが、現在はタンク付きトイレ・タンクレストイレ・フローティングトイレの3タイプが存在します。それぞれのメリット・デメリットを知りましょう。
タンク付きトイレは水圧が強い反面、取り付けにスペースが必要です。タンクレストイレはトイレをすっきり見せることができる反面、水圧が弱くマンションでは設置できないこともあります。
フローティングトイレは便器が浮いているので掃除がしやすく、清潔に保てます。そして「手洗い場所」はタオルをかける場所が適切な位置にあるかどうかで使い勝手が左右されます。
次に「照明」です。コードを長く垂らすタイプは頭に当たってしまいやすいので、トイレには適していません。電気消し忘れ防止に人感センサー付きの照明も人気です。
「収納」は収納したいものの量とサイズに合ったものを考えましょう。
「ドア」は開き戸、引き戸、折れ戸がありますが、開き戸は中で人が倒れた場合開けられないので注意が必要です。折れ戸はスペースが最小限で済みます。
「床」は便器を交換すると前の便器の跡が残ってしまう場合があるので、床も一緒に変えたほうがベストです。
最後に「壁」です。壁には消臭機能や抗菌機能が付いたものもあります。床の材質と合わせるとすっきりと見えるためおすすめです。このようにトイレのリフォームをする際は、リフォーム箇所それぞれのポイントを把握することが大切です。
トイレリフォームにかかる費用の目安
トイレリフォームを検討する際、費用も気になりますよね。トイレリフォームにかかる費用の相場は便器が10～15万円です。また壁、床が15～20万円、トイレ全体となると20～50万円程度となります。さらに、トイレを新設する場合は50万円以上みておきましょう。
またタンクありのトイレに比べると、タンクレスの方が3～5万円ほど高い傾向にあります。「フタの自動開閉」や「自動洗浄」などの機能の多いトイレを選ぶと、さらに値段が高いです。
壁紙クロスや床材を交換するときは、量産されているものを選べば2～6万円くらいで済みます。しかしタイル材や、消臭効果がある珪藻土などを使用する場合、さらに数万円アップします。
すべての希望を叶えようとすると、予算より大幅にオーバーする可能性があるため、予算の上限を決め、リフォームの優先順位を決めてください。
トイレリフォームには補助金が使えるケースも？
トイレのリフォーム工事は数十万円程度の費用が掛かります。費用負担を軽減できる制度があるのはご存知でしたか？高齢者や障碍者向けのリフォームや省エネ化を目指したリフォームは補助金が使えるケースがあります。
では具体的にどのような補助金制度があるのか見てみましょう。
まず「介護保険」です。介護を目的とするトイレのリフォームでしたら、介護保険が適用することが多いです。
和式から洋式への変更や手すりの取り付け、出入り口のバリアフリーや開き戸を引き戸への交換などのリフォーム工事が対象です。介護保険で支給限度額は20万円です。
そして「各自治体からの補助金や助成金」は、各自治体によって条件が異なるのでお住いの自治体の制度を調べてみてください。
「リフォーム減税制度」はリフォームによって所得税控除を受けられる制度です。耐震、バリアフリー、省エネや同居対応などを目的とするリフォームが対象です。確定申告で、所得税控除を受けられます。
最後に「次世代住宅ポイント制度」は省エネや耐震、バリアフリーに向けたリフォームが対象です。発行されたポイントで商品と交換できます。あらゆる補助金制度があるので、自身にあったものがないか調べてみることをおすすめします。
まとめ
ここまでトイレリフォームでよくある失敗例と失敗しないためにはどうすべきか、リフォームの費用の目安と補助金について解説してきました。トイレはリフォーム後も10年20年と長く使います。そのときの流行りだけではなく、先のことも考えたリフォームが大切です。補助金もあるので上手に活用し、素敵なトイレ空間を実現させましょう。
